Japan Asia Group JAGフィールド株式会社 2024 健康経営優良法人 Health and productivity

【20~30代の関心はどこに!?】2019年の自然災害経験から、7割以上が社会貢献への意識が変化したと回答…!

弊社では、20代〜30代の男女を対象に『自然災害と復興事業に関する調査』を実施し、若者の災害ボランティアへの意識について調査しました。

 

◆約3人に1人が「ボランティア活動への参加経験あり」と回答!災害への協力や支援をした方は?

 

まず、「ボランティア活動の参加経験はありますか?」と質問したところ、約3人に1人が『ある(34.8%)』と回答しました。

 

また、「災害に対しての協力や支援を行った経験はありますか?」との問いに対しては、約5人に1人の方が『ある(23.4%)』と回答しました、

 

具体的にどのような災害への活動を行ったか聞いたところ、『東日本大震災(64.6%)』と回答した方が最も多く、次いで『台風19号(12.8%)』『熊本地震(11.3%)』『北海道地震(3.9%)』と続きました。東日本大震災が、ボランティアへの意識を変えるキッカケとなったと考えられます。

 

具体的にどのような協力や支援を行ったのか聞いてみたところ、

 

・「店に募金箱が置いてあったら出来るだけ募金する」(20代/女性)

・「ネット募金」(20代/女性)

・「瓦礫の撤去や食料の支援を行った」(30代/男性)

・「土砂の運搬などの復興支援」(30代/男性)

・「現地にて支援介護を行った」(30代/女性)

 

などの回答が寄せられました。

 

◆社会貢献に対しての意識の変化は?

 

では、ボランティア活動や、災害への協力や支援に携わったことで社会貢献に対する意識に変化は起きたのでしょうか?

 

そこで、「ボランティア活動を行った結果、社会貢献に対しての意識は変わりましたか?」と質問したところ、7割以上の方が『はい(74.9%)』と回答しました。ボランティア活動を行った方の多くが、参加したことで社会貢献への意識に変化が起きたようです。

 

近年、災害の連続と大規模被災からの復興がより身近になってきたことから、「機会があれば今後ボランティア活動に参加したいですか?」と質問したところ、『積極的に参加したい(13.8%)』『休日だけ参加したい(33.5%)』と半数近くの方が、『参加したい』と回答しました。

 

◆働きながら社会貢献や復興事業に関わりたいですか?

 

「今後、働く上で社会貢献や復興に携わる事業に興味がありますか?」と質問したところ、『とても興味がある(11.7%)』『どちらかといえば興味がある(42.0%)』と半数以上の方が、『興味がある』と回答しました。

 

これまでのボランティア活動の参加を通して、もっと社会貢献や復興事業に携わりたいと考える方が多いことが伺えます。

 

今回の調査で、20~30代男女の自然災害へのボランティアに関する実態が明らかになりました。

 

災害ボランティアに対する関心が高くなっているということは、自分自身が働く上でも社会貢献度や復興に携わる職種であれば、より社会貢献性も高く、満足度ややりがいも求めていけるのではないでしょうか。

 

復興に携わる働き方の一つとして、挙げられる業界が建築・土木です。社会貢献性や復興に携わる事業に興味がある方や、建設業界に従事している方でより良い条件のお仕事探しをしているという方は、ぜひ一度弊社までお問い合わせください。

 

※調査結果の詳細はこちらに掲載されております。

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000003.000048195.html

【定年後に欲しい最低収入額は?】6割以上が定年後も働きたいと回答!働かなければならない根本的な問題とは?

弊社では、40代後半~50代の有職者男女を対象に、「プレシニア(40代後半~50代)世代の老後に関する意識調査」を実施しました。

 

現代の日本は「人口の減少」と「少子高齢化」という大きな問題を抱えています。なかでも、労働力の主体である生産年齢人口(15歳~64歳)の減少は致命的ともいえます。そこで政府は解決策として働き方改革に着手し、「高齢者の就業促進」(出典元:第7回働き方改革実現会議 高齢者の就業促進について/厚生労働省)を積極的に進めてきました。

 

こうした背景を機に、ほとんどの企業が65歳での定年制を導入。定年後の雇用継続や高齢者が安定して働ける仕組みづくり等、社会が著しく変化する中で、これから定年を迎える40代後半~50代のプレシニア世代は老後に対してどのような考えを持っているのでしょうか?

 

◆6割以上は定年後も働き続けたい!働きたい理由と働きたくない理由を公開!

 

「定年後も働き続けたいですか?」の問いに対し、6割以上の方が「はい」(63.9%)と回答しました。「はい」と回答した理由としては、「老後の生活に不安を感じているから」(76.1%)が最も多く、次いで「働くことが好きだから」(9.5%)、「何をしていいかわからないから」(6.9%)、「定年の概念が無いから」(5.5%)と続きました。

 

「いいえ」と回答した方の理由としては、「趣味に力を入れたい」(42.4%)が最も多く、次いで「仕事しかしてこなかったからゆっくりしたい」(37.3%)、「家族サービスをしたい」(10.0%)、「預貯金に余裕があるから働く必要がない」(4.3%)と続きました。

 

これらの結果から、多くの方が老後の生活に不安を抱えていることがわかりました。また、「定年後に働き続けたくない」と回答した方のうち、「預貯金に余裕があるから働く必要がない」という方は少数であり、多くの方が老後に金銭的な問題を抱えていることがうかがえます。

 

◆今のままでは老後資金がまかなえない!?将来欲しい最低月収額とは?

 

「現在の預貯金で老後資金をまかなえますか?」の問いに対しては、9割近くが「いいえ」(87.0%)と回答。老後資金に不安を抱えている方は大変多いことがうかがえます。

 

では、老後はいくらあれば生活できるのでしょうか?「定年後に得たい最低月収を教えてください」と質問したところ、「10万円以上20万円未満」(45.8%)という回答が最も多く、次いで「20万円以上30万円未満」(37.1%)、「30万円以上40万円未満」(11.2%)、「50万円以上 」(4.3%)、「40万円以上50万円未満」(1.6%)と続きました。

 

「10万円以上20万円未満」が最も多く、現実的な金額を選択している結果となりました。

 

 

◆定年後は“経験を活かす”ことができ、“自分に合った仕事”をすることが重要。

 

冒頭でも述べた生産年齢人口の減少に伴い、定年の引き上げも検討される中、やはり「生涯現役」であり続けることが重要ではないでしょうか。しかし、働き続けることに対して不安に思っている方も少なくないようです。

 

そこで、「定年後に働くことについての不安を教えてください」と質問したところ、「体力や健康面が不安」(53.9%)という回答が最も多く、次いで「手に職や資格がない」(24.4%)、「モチベーションの維持」(13.1.%)、「最新の技術についていけるか不安」(7.3%)と続きました。

 

豊かな老後を送るためには、やはり経験を活かした仕事で、自分に合った働き方をすることが重要でしょう。

 

今回のアンケート調査では、定年後も働きたい方の理由として、「老後の生活に不安を感じているから」「働くことが好きだから」と回答されている方が多数いることから、「仕事の動機」は<生活>と<やりがい>であることが分かりました。建設業界は体力が必要というイメージがあるかもしれませんが、実は経験を積めば積むほど、定年を過ぎてもやりがいを持って長く働き続けることができるのです。

 

<NEWS>

 

弊社がリリースした「プレシニア(40代後半~50代)世代の老後に関する意識調査」の記事が各種メディアに取り上げられました。

 

時事ドットコム

https://www.jiji.com/jc/article?k=000000002.000048195&g=prt

 

exciteニュース

https://www.excite.co.jp/news/article/Prtimes_2019-12-05-48195-2/

 

All About NEWS

https://news.allabout.co.jp/articles/p/000000002.000048195/

 

記事元(PR TIMES)はこちらになりますので、ぜひご覧ください。

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000048195.html

緊急事態宣言発令に伴う弊社の対応について

弊社では、新型コロナウイルスの感染拡大防止に関する緊急事態宣言を受け、全内勤社員を対象に「テレワーク(在宅)勤務」を実施いたします。
お問い合わせについては通常どおり対応させていただきますが、社内外の皆様の安全を考慮して、現時点で予定している研修・講習・会議などは中止および延期とさせていただきます。

本対応は、宣言の発令期間中を予定しておりますが、今後の政府方針や社会情勢を踏まえて、柔軟に取り組んでまいります。

新型コロナウィルス感染症の一日も早い収束に貢献するとともに、より良い働き方に関する仕組みづくりの一助になればと考えております。
皆さまのご理解とご協力を賜りますよう、切にお願い申し上げます。

【会社・職場に何を求めますか?】リケジョは仕事のやりがいよりも●●を求めている!?リケジョが求める働き方が明らかに!

弊社では、働く女性(リケジョ)を対象に、女性の働き方に関する調査を実施しました。

 

2019年12月に世界経済フォーラム(WEF)の「グローバル・ジェンダー・ギャップ指数」のランキングが発表されましたが、調査対象153カ国のうち日本は121位。2018年は110位でしたが、順位を落としています。

女性活躍社会が推奨されている日本ですが、出産や育児など、働き方についてまだまだジェンダー格差の解決が必要なようです。

その中でも、リケジョと呼ばれる女性は、どのような働き方を望み、出産・育児にどのような考えをもっているのでしょうか?

 

◆リケジョが会社・職場に求めていることは?

 

「会社・職場に求めることを教えてください(複数回答可)」と質問したところ、『良好な人間関係(47.0%)』と回答した方が最も多く、次いで『スキルアップ・キャリアアップ(46.5%)』『女性が活躍できる職場(45.9%)』『興味のある分野で仕事をすること(42.9%)』『責任のある仕事を任せられる(26.8%)』と続きました。

リケジョは、仕事のやりがいよりも、人間関係やスキルアップ・キャリアアップを重視しているようです。

 

◆出産・育児への不安と希望が明らかに

 

「出産・育児に対しての不安を教えてください」と質問したところ、『仕事との両立(49.0%)』と回答した方が最も多く、次いで『産休・育休の取得(17.1%)』『復帰後の居場所(15.9%)』『仕事でのキャリアアップ(14.1%)』と続きました。出産・育児に追われ、仕事ができるか不安な方が多いようです。

 

その不安に対して、どのような希望があれば解消されるのでしょうか?

 

「出産・育児に対しての希望を教えてください」と質問したところ、『時短勤務・テレワーク(37.9%)』と回答した方が最も多く、次いで『女性向けの福利厚生制度(29.2%)』『出産・育児後もキャリアアップできる(15.3%)』『再雇用制度の導入(14.5%)』と続きました。

 

時短勤務・テレワークのような制度があれば、出産・育児に対する不安も解消されるようです。出産・育児を迎えても、働きたいというリケジョが多いことが予想されます。

 

◆資格や手に職をつけるのは良いのか…?リケジョの本音

 

「資格や手に職をつけるのは必要だと思いますか?」と質問したところ、9割以上の方が『とても必要(48.8%)』『必要(42.1%)』と資格や手に職をつけるのは必要だと回答しました。

資格や手に職をつけることは、重要であると考えているようです。

 

<資格や手に職をつけておくべき理由とは?>

・「再就職やキャリアアップに必要になると思うから」(20代/宮城県)

・「スキルがあることが明確に証明できるから」(20代/大阪府)

・「資格のある仕事をしてるので、正直持っていない方と比べると復帰しやすかったです」(30代/大阪府)

・「子育て中や子育て終わった後でも働ける」(40代/北海道)

 

などの回答が寄せられました。

 

◆リケジョが選ぶ人気の業種、業界

 

「どのような業種・業界の選択肢が考えられますか?」と質問したところ、10人に1人のリケジョが、『建設業界(10.0%)』と回答しました。資格などで優遇されそうな研究開発・教育関係を選ぶ方もいれば、フレキシブルな働き方が望まれるIT業界を選択する方もいるようです。

 

数ある選択肢の中で建設業界を検討するリケジョの方もいることが判明しました。男性の職場というイメージのある建設業界ですが、もしかしたら、リケジョにとって納得できる働き方ができる業界なのかもしれません。

 

今回の調査で、リケジョの方が望む働き方が明らかになりました。

 

ジェンダー格差を解決するためには、良好な人間関係、女性向けの福利厚生制度の充実や、管理職としてのキャリアアップが図れる職場づくりが重要です。また、出産・育児後でも女性が活躍できるような後押しが必要でしょう。

 

※詳しくは、こちら(https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000005.000048195.html

に掲載されております。

【メディア掲載】各種メディアに弊社調査記事「リケジョが求める働き方について」が取り上げられました。

弊社が3月にリリースした「リケジョが求める働き方について」の調査記事が各種メディアに取り上げられました。

 

産経新聞 THE SANKEI NEWS

https://www.sankei.com/economy/news/200319/prl2003190200-n1.html

 

朝日新聞DIGITAL

https://www.asahi.com/and_M/pressrelease/pre_10805792/

 

FNNプライムオンライン

https://www.fnn.jp/articles/-/25165

 

時事ドットコム

https://www.jiji.com/jc/article?k=000000005.000048195&g=prt

 

 

上記メディアの他にも数多くのメディアに紹介いただきました。

 

記事元(PR TIMES)はこちらになりますので、ぜひご覧ください。

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000005.000048195.html